地球温暖化や気候変動が加速するなかで、持続可能な社会を目指す動きが国内外で活発化しています。

なかでも「ゼロカーボン」は、CO2排出と吸収を均衡させ、環境負荷を軽減する取り組みとして注目されています。再生可能エネルギーの活用や省エネ、脱炭素技術の導入など、社会全体で重視されている取り組みです。

本コラムでは、ゼロカーボンの基本的な意味から、国際的な取り組み、日本の方針、そして実現に向けた行動指針までをわかりやすく解説します。未来の環境と経済を両立させるために、いま何をすべきか知る手がかりとしてご活用ください。

ゼロカーボンとは

ゼロカーボンとは、温室効果ガスの排出量を森林などが吸収する量とつり合わせ、実質的に排出ゼロの状態を目指す考え方を意味します。地球温暖化の原因とされるCO2の増加を抑えるため、世界中でさまざまな施策が進んでいます。

とくに、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにするという国際的な目標が掲げられており、日本を含む多くの国がその達成を目指して取り組んでいます。

CO2排出量と吸収量をゼロにする仕組み

CO2排出量を減らすには、工場の排煙対策や自動車の電動化など、さまざまな施策が必要です。

一方、吸収量を確保するには、森林整備や植林活動が有効とされています。ただし、森林による吸収量は地域や管理状況、季節によって変動するため、安定性には限界があります。

すなわち、単に排出を抑えるだけでなく、吸収側の環境も同時に整備することが求められます。排出量と吸収量のバランスが取れた状態を「実質ゼロ」、つまりゼロカーボンというのです。

ゼロカーボンの国際的な広がり

2015年に採択されたパリ協定では、平均気温の上昇を産業革命以前と比較して2℃未満に抑えるとともに、1.5℃以内を目指す努力が盛り込まれました。目標を達成するため、各国が温室効果ガスの排出削減に本腰を入れているのです。

欧州連合やアメリカをはじめとする主要国では、再生可能エネルギーの導入や産業構造の見直しが進められています。

さらに、開発途上国も支援を受けながら対策を講じており、グローバルな連携が加速しています。

2050年ゼロカーボン達成に向けた日本の動き

日本政府は2020年10月、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする方針を表明しました。

方針の表明を受けて、再生可能エネルギーの導入拡大や水素エネルギーの活用、省エネ技術の高度化が進展しています。

参考：経済産業省「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」

加えて、多くの自治体が「ゼロカーボンシティ」の宣言をおこない、地域に即した対策を展開しています。企業においても、再エネ導入やサプライチェーン全体での排出削減に取り組む事例が増えています。

ゼロカーボンを実現するための取り組み

ゼロカーボンの実現には、多様な分野での実践的な対策が求められます。ここでは、個人から企業・行政に至るまで、段階的に実行できる主要な取り組みを紹介します。

再生可能エネルギーの導入

太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスといった再生可能エネルギーは、CO2の排出を最小限に抑えた発電を可能にします。

とくに、家庭での太陽光発電導入は自家消費による買電電気代の削減につながり、環境への配慮と経済的な利点の両立を実現できます。

結果として、再エネの導入はエネルギー源の多様化にも寄与し、エネルギー安全保障にも効果を発揮するのです。自然資源を最大限に活用する発電方式は、今後のエネルギー政策の柱といえるでしょう。

エネルギー消費量の削減

使用するエネルギーの総量を減らすことも、ゼロカーボンの実現には欠かせません。個人と企業、両方に求められる取り組みです。

たとえば家庭では、高効率な省エネ家電の選定やエアコンの設定温度の調整、照明のLED化などが有効です。企業では、工場の生産工程を見直すことで、電力や燃料の使用量を減らす工夫が進められています。

加えて、オフィスにおける照明・空調の効率化や、エネルギーマネジメントシステムの導入も広がりを見せています。日々の積み重ねが、大きな効果につながるという認識を共有しなければなりません。

脱炭素技術の開発や導入

技術革新は、ゼロカーボン社会を支える不可欠な要素です。

たとえば、電気自動車（EV）や燃料電池車の普及は、交通分野におけるCO2削減に直結します。また、水素エネルギーの活用や、CCS（二酸化炭素の回収・貯留）といった新技術も注目されています。

産業全体で排出を抑えるには、さまざまな技術をいかに早期に導入し普及させるかがポイントとなるでしょう。環境と経済の両立を目指すためにも、投資と制度の支援が今後ますます重要になります。

環境に配慮した製品開発

製品の開発段階から環境負荷を意識する視点は、ゼロカーボン社会に不可欠です。

製造時のエネルギー使用量削減や再生可能な素材の活用、製品寿命の延長といった工夫が求められます。たとえば、リサイクル素材を使用した包装や長く使える設計により、廃棄時のCO2排出を抑制できます。

一方で、消費者の意識も重要です。環境配慮型の商品を選ぶという行動が、生産側の姿勢を後押しします。製品のライフサイクル全体を見据えた視点が、今後は重要になってくるでしょう。

まとめ

ゼロカーボンは、CO2の排出量と吸収量を実質的に均衡させることで、温暖化の進行を抑える取り組みです。国際協調のもと、再生可能エネルギーや脱炭素技術の導入、省エネ行動の促進など、多層的な対策が進められています。地域や個人、企業がそれぞれの立場からできることを積み重ねていくことが、持続可能な社会の実現につながります。

エコまるでは、太陽光発電や蓄電池の導入を通じて、住宅エネルギーの自給自足を支援しています。ゼロカーボンの実現に向けた住まいづくりや土地活用に関心のある方は、お気軽にご相談ください。